パソコンの耐用年数と寿命は？何年ほど使うのが得なの？

いまやパソコンは、会社でも個人使用でも、普段の生活になくてはならないアイテムとなっています。

ところで、パソコンの耐用年数はどれくらいなのでしょうか。

パソコンは何年くらい使うのが得なのか、パソコンの寿命について見てみましょう。

■一般的なパソコンの寿命とは？

パソコンの寿命は約5年といわれていますが、これはパソコンの寿命をどう定義するかで変わってきます。

たとえば、電源ユニットのトラブルで起動しなくなったら、電源ユニットを換えれば解決します。

OSに問題があって正常に動作しないなら、OSをアップデートすればいいのです。

これらの障害は修復できるので、正常に動作しないからといって寿命というわけではありません。

では何を目安に寿命と見ればいいのかというと、パソコンはHDDの致命的な障害が起きたら寿命と見るのが一般的です。

HDDにはこれまでパソコンを使用して蓄積したデータが詰まっていますから、いわば会社の心臓部ともいえるものです。

そのHDDに不具合が発生するようでは、安心してパソコンを使用することはできません。

ですから、HDDに不具合が頻発するようなら、寿命が近いと判断の基準にするとよいでしょう。

■パソコンの耐用年数は何年か？

パソコンの耐用年数は、サーバーとして使用するかどうかで変わってきます。

ちなみに、パソコンの公式な耐用年数は、国税庁の「減価償却資産の耐用年数等に関する省令の別表」で確認できます。

これによると、サーバーとして使用するパソコンの耐用年数は5年、それ以外のパソコンは4年となっています。

もちろん、これはだいたいの目安ですが、おおよそこのくらいの年数使用したら、パソコンの買い替えを検討したほうがいいでしょう。

耐用年数を超えて使用すると、ある日突然パソコンが起動しなくなったり、大きな障害が発生してこれまでどおりに使用できなくなることがあります。

こうなってからあわててパソコンを買い替えても、障害が起きたパソコンからデータが取り出せなくなるなど、重大な問題が発生することがあります。

新しいパソコンを買っても、古いパソコンのデータを移せなければ、業務に支障が出てしまいますので十分注意しましょう。

■パソコンは結局何年使うのが得なのか？

パソコンは何年使うのが得なのかを考えるには、減価償却について調べる必要があります。

パソコンは価格帯によって、減価償却の方法が違います。

減価償却とは、パソコンなどの資産を購入した場合に、その代金を何年度かにわたって費用として計上するもので、減価償却によって計上される費用を「減価償却費」と言います。

さらに、何年かけて減価償却費を計上するかは資産ごとに決まっていて、これを「法定耐用年数」と呼びます。

パソコンの法定耐用年数は、サーバーとして使用する場合は5年、それ以外の使用は4年となっています。

しかし、パソコンの価格はスペックによってさまざまなので、価格帯によって分けられています。

法令では、10万円以下のパソコンは資産とはみなされず、コピー用紙や文房具と同じ消耗品として扱われます。

10万円～20万円未満のパソコンは、購入した年度から3年度にわたって均等に償却されます。

この際、償却金額は月割りで計上するのが一般的です。

ただし、平成30年3月31日までなら、「少額減価償却資産の特例」を摘要することができます。

これは、30万円未満の資産に限り「少額減価償却資産」として扱い、購入金額を年間合計300万円まで、その年の損金に算入することができるというものです。

なお、10万円～30万円未満のパソコンは、平成30年3月31日まで期間限定で全額一括で減価償却できる特例も設けられています。

※この特例は延長される可能性もあります。

このように、パソコンの減価償却の方法は価格帯によっても違いますし、期間限定の特例もあるため、業務に合わせて最適なものを選ぶといいでしょう。